妊娠出産の費用と公的補助について【医師監修】

妊娠出産の費用と公的補助について【医師監修】

NIPTを調べてて、なんか違うんじゃないの?と思うことがあり、
いろいろ記事を書いてきましたが、もはや趣味の領域をはるかに超えるものを書いてきました!!
あんなことが気になるんじゃないかな?
こんなことも??
って思ってるうちに増えちゃいました!
ご参考頂ければ幸いです。
今回は、そもそも妊娠出産にどれくらいの出費がかかるのか、支出と公的な補助について調べてみたいと思います。

妊娠は「病気ではない」ため、健康保険が使えません。

健康保険法
(療養の給付)
第六十三条 被保険者の疾病又は負傷に関しては、次に掲げる療養の給付を行う。
一 診察
二 薬剤又は治療材料の支給
三 処置、手術その他の治療
四 居宅における療養上の管理及びその療養に伴う世話その他の看護

このように決まっているため、疾病でも負傷でもない妊娠という現象に対しては医療保険が給付されません。

妊娠の確認に係る検査

妊娠を判定するための検査は妊婦健診には含まれません。
このため、医療保険もきかないので全額自費になります。

妊婦健診

妊婦健診妊婦健診は、妊婦や赤ちゃんの健康状態を確認するために定期的に行われる健康診査のことをいいます。自治体によって異なりますが、妊娠初期から妊娠23週までは月に1回、妊娠24週から妊娠35週までは月に2回、妊娠36週から出産までは週に1回くらいの頻度で受診します。

費用

全額自己負担で、内容により異なりますが、1回の支払いは5千から1万以上と医療機関により様々です。
健診費用の助成は自治体から受けられるので、実際に支払うのは差額のみとなります。

補助

妊婦健診の費用は自治体からの助成があります。
市区町村役所で母子手帳をもらうときに同時に配布される妊婦健康診査受診票を健診時に提出すると、健診費用が助成され、会計では当日の費用との差額が請求されるだけという仕組みになっています。
助成金額は自治体により異なるのと、医療機関ごと自由に値段設定してよいため金額も異なります。

つわりや流産早産の治療

妊娠中、切迫早産や妊娠悪阻のため,入院治療となる場合もあります。

費用

流産早産や妊娠悪阻の治療は「疾病」になるので健康保険が使えます。自己負担分のみの負担ですみます。

補助

特にありません。

産前休業

働いている人は、出産予定日の6週間前から産前休業を取得できます。
双子以上の多胎妊娠の場合は14週間前から可能です。

給付・補助されるお金

健康保険本に加入していれば、出産手当金の申請をすることができます。
出産手当金は、給与の3分の2に相当する額となります。

出産前に退職する場合でも出産手当金の給付を受けられる場合もあるため、退職予定の方は給付条件などを調べることをおすすめします。

出産

出産の際は、分娩費用に加えて個室の利用料金などがかかります。

費用

分娩費用は分娩の方法により異なります。
帝王切開や吸引分娩、鉗子分娩の場合は異常分娩となるため健康保険が適応されます。
無痛分娩の場合は保険適応外で正常分娩と比べて費用が高くなります。

補助

健康保険から出産育児一時金が出ます。
給付額は特別な場合を除き42万円と決められています。
自治体によっては出産祝い金などがある場合があります。

以上
妊娠から出産までにかかる費用と給付・補助されるお金についてご紹介しました。

妊娠が判明してから出産に至るまでには多くの費用がかかりますね。
都内だと安いところで分娩費用は40万、高いところだと120万以上かかります。

一生に何度もあることではないので、いろいろ考えてしっかり選びたいですね。

以上、今回もボクがお勉強した内容を書いてみました!

次はなにをやろうかな?

乞うご期待!! 

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医学的な内容を発信するので、仕事でお付き合いのあるお医者さんたちに内容に誤りがないかレビューしてもらうことにしました。

このサイトの医学的内容の監修ドクター
外科専門医 DAIGO 先生
防衛医科大学医学部卒業、防衛医科大学校病院、自衛隊中央病院、各自衛隊基地の医務官を経て外科専門医を取得。専門は一般外科・総合診療。
救急診療医 JOHN 先生
東邦大学医学部卒業、同大学付属分院にて救急診療に従事。

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